ついに、大学入試の英語に4技能外部試験導入


英語教育イメージ―ノートの上のアルファベットのおもちゃ

グローバル化に対応した教育環境づくりを進めるため、文部科学省(以下、文科省)では、「英語教育の在り方に関する有識者会議」を定期的に開催しています。 その会議では、英語教育全体の抜本的充実を目的に専門的な見地から議論され、その具体化に向けて動き出しています。昨年、大学のセンター入試の在り方が見直されることが決まり注目が集まりました。

各大学でもグローバル化に向けた取り組みは始まっており、昨年末には英語教育に定評のある立教大学で、2016年度から英語資格・検定試験(4技能)を活用した一般入試「グローバル方式」を全学部で導入することが決まっています。
また、筑波大学も英語の4技能の外部試験の成績を選考材料に利用することを、早ければ2016年の一般入試から開始するとしています。2017年にはセンターの二次試験に変わって4技能試験にするという動きもあるようです。

4技能の英語力を測るための外部試験としては以下の試験の導入が考えられています。

1、TOEFL iBT(Internet-Based Testing)
2、IELTS(International English Language Testing System)
3、TEAP(Test of English for Academic Purposes)
4、GTEC CBT(Global Test of English Communication Computer Based Testing)

しかし、4技能型の試験を導入するにあたって、大きな障害があるのも事実です。
特に英語に関しては、TOEFLのような実用的な英語力を問う入試方法への転換が有識者会議でも議論されてきましたが、今のインプット偏重の英語教育では、話す、書くなど、英語の運用能力を身につけるのに十分な教育が提供されていません。

2020年(平成32年)の東京オリンピック・パラリンピックを見据え、新たな英語教育が本格展開できるように、2014年度から改革を推進するための議論がなされています。大学入試改革だけでなく、教員の英語力と指導力の向上や、中・高の教育改革も早急に何らかの形できちんと実施されていかなければなりません。現在もありますが地域格差や保護者の経済力による学力格差というのに拍車をかけるような受験制度になってしまうのも避けなければなりません。

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