英語コラム

国際バカロレアはどうして重要なの?

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■はじめに
前回の記事では、国際バカロレア(IB)のカリキュラムについてご説明しました。この記事では、国際バカロレアが重視される理由について考えていきます。

 

■世界各国で採用されている資格
国際バカロレアは国際的な基準と資格であり、世界で同じ水準の教育を受けられることから、関心が高まっています。
地域別に導入校数を見ると、アメリカ、オーストラリア、イギリス、インド、スペインが多く、2014年3月現在のDP導入学校数は、順に801校、152校、149校、94校、72校となっていて、広い地域で普及しています。

また、日本の企業においても海外との取引が増え、英語力やディスカッション・プレゼンテーションのスキルをもち、国際問題について理解する人材のニーズが高まっています。そうした流れを受け、教育においても国際的な基準が求められているといえます。

国際バカロレアの目的は、「異文化理解と尊重の精神を通じて、より良いより平和な世界の実現のために貢献する、探究心、知識、思いやりのある若者を育てること」なので、グローバルに活躍できる人材を育てることができるプログラムといえます。

 

■探求、考える、コミュニケーションが重視される
現在、日本の学校教育・受験において考える力が重視される傾向にあり、思考、コミュニケーション、プレゼンテーションなどの力をつけるための授業が増えています。

国際バカロレアの学習者像には、「探究する人」、「考える人」、「コミュニケーションができる人」などが含まれていて、各プログラムでそうした力を育成するカリキュラムを実施します。
たとえば、ディプロマ・プログラムの指導と学習は、生徒が 探究する人・考える人として関わるようにするものでなければなりません。また、国際バカロレアの試験問題は、「~について論ぜよ」といった設問が多く、考える力を評価する仕組みになっています。

 

■日本の大学入試における導入が増えている
2000年度には推薦入試が31.7%で、AO入試が1.4%であったものが、2014年度には推薦入試で34.4%、AO入試が8.6%と増加しています。東京大学や京都大学も、平成28年度入試からAO入試・推薦入試を実施する予定です。
さらに、2020年にセンター試験が廃止されて新しい学力評価テストが導入され、大学の個別試験では小論文、面接、記述式試験など、思考力や主体性を評価する仕組みになります。

そうした影響もあり、日本の大学入試において、国際バカロレアの資格を出願要件とする選抜方法や、国際バカロレアのスコアを合否判定に考慮する選抜方法が増えています。
たとえば、2015年春から、岡山大学や筑波大学がIB資格取得者を対象とする入試を実施しました。さらに、鹿児島大学が2016年春から、法文学部情報経済学科と教育学部を除き、IB資格の取得者限定入試を実施する予定です。そして、東京大学の教養学部と法学部では、2016年度の推薦入試から、推薦書類の一例としてIB資格が盛り込まれました。

この他、慶応義塾大学、早稲田大学、上智大学、大阪大学、国際基督教大学、東京外国語大学、横浜市立大学などが国際バカロレアを入試に取り入れています。
そして、今後導入を予定している大学は、他に東京医科歯科大学、東京工業大学、北海道大学、東北大学、千葉大学、明治大学、法政大学、お茶の水女子大学、名古屋大学、広島大学、九州大学などです。

 

■海外大学の入試で広く活用されている
国際バカロレア資格は、有名な海外大学で入試の基準として採用されているほか、大学で単位認定される科目があることや、奨学金をもらいやすくなることもあります。ハーバード大学、コロンビア大学、カリフォルニア大学ロサンゼルス校では、HLで一定以上のスコアを修めていれば、単位を認定される制度があります。このようにして早く卒業できることもあります。

海外大学の入試で有利になるIBスコアは、学部やコースによって様々ですが、大学ランキング25位以上の大学ではスコア38以上が目安になり、42以上が望ましいとされています。
ハーバード大学やペンシルバニア州立大学では、国際バカロレアやアドバンストプレイスメントといった大学進学予備プログラムの習得を推奨しています。そして、ボストン大学やブラウン大学では、大学進学予備プログラムの成績が最重要とされています。

 

■DP取得者は海外難関大学への進学率が高い
入試におけるIBスコア目安は、ケンブリッジ(Cambridge)大学40~42点で、オックスフォード(Oxford)大学38~40点、キングス・カレッジ・ロンドン36~38点と言われています。
ガーディアン大学ガイド2011によると、イギリスにおけるIB取得者の進学先はトップ20大学への進学割合が44.2%と、比較対象群の2倍以上という結果でした。

また、2011年の調査では、DP取得者の米国アイビー・リーグ合格率は、全体の合格率より3~13%高いという結果でした。DP取得者の合格率(括弧内は全体 の合格率)は、ハーバード大学10%(7%)、ブラウン大学18%(9%)、コーネル大学31%(18%)となっています。

 

■終わりに
以上のように、国際バカロレアは、国内外での大学で評価され、学習過程において考える力をつけることができます。特に海外大学への進学や推薦入試・AO入試を視野に入れている方は、ディプロマ・プログラムに挑戦してみてみましょう。

 

参照:http://www.mext.go.jp/a_menu/kokusai/ib/「国際バカロレア日本アドバイザリー委員会 報告書 参考資料集(2014年4月)」

従来の日本の教育を覆す!国際バカロレアの内容

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■はじめに
前回の記事で、国際バカロレア(IB)の概要をご説明しました。今回の記事では、国際バカロレアのプログラム内容をみていきます。

 

■国際バカロレアの内容
国際バカロレアは、プライマリー・イヤーズ・プログラム(PYP)、ミドル・イヤーズ・プログラム(MYP)、ディプロマ・プログラム(DP)、キャリア関連プログラム(CP)の4種類があります。
国際バカロレアは考えて発信し、自国文化と異文化を理解してアイデンティティを確立することを重視していて、英語力に加え、リーダーシップ、企画構想力、感性を兼ね備えた人材を育てるのに適したプログラムといえます。

ディプロマ・プログラム(Diploma Program)は海外大学への入学資格であり、国内大学においても入試の受験資格などとして採用されていて、政府は2015年9月に「国際バカロレア認定のための手引き」を作成しました。そのため、特にディプロマ・プログラムに対する関心が高まり、認定校が増えると思われます。

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知らないと損!超名門大学への入学資格になる「国際バカロレア(IB)」とは?

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■はじめに
英語に力を入れている学校のなかには、国際バカロレア(IB)の認定校があります。国際バカロレアの資格を取得したい場合は認定校で学ぶ必要があるため、早めの準備が必要になります。そこで、この記事では国際バカロレアの概要をご説明します。

 

■国際バカロレアの目的と活動
国際バカロレアとは、ジュネーブに本部を置く国際バカロレア機構が提供する教育プログラムで、1968年に設置されました。国際バカロレアは世界で通用する大学入学資格であり、大学進学への道を付与することを目的の一つとしています。

国際バカロレア機構は、認定校の共通カリキュラム作成や、国際バカロレア試験・資格授与などを行っています。国際バカロレアが定めるカリキュラムを履修して、試験に合格すると資格を取得できる仕組みになっています。

 

■年齢別に4種類のプログラムがある
国際バカロレアのプログラムは次の4種類で、それぞれ対象年齢や科目が定められています。

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失敗しない語学学校選びの6つのポイント

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何がやりたいのか?留学は優先順位が大切

留学をしよう!と決めた時はついつい気持ちが盛り上がってしまうものです。あれもこれもとイメージがふくらんでしまい、具体的に計画が先に進まないこともよくあります。留学先は世界各国にあり、また語学学校だけでも何千校もあるうえに、様々な留学スタイルがあるからです。そのために「何がやりたいのか」という優先順位をつけて考えることが重要です。
また、留学に行くと決めたまではいいですが、時間の制約とお金の制約が必ずあります。その中で「何のために留学したいのか?」を改めてじっくり考える必要があります。語学力アップなのか、ただ単に海外生活がしたいのか、海外のキャンパスライフを味わいたいのか、将来の仕事につなげるスキルアップをしたいのか、など個人によって目的は多様にあります。ですから、「これだけはしっかりやりたい!」という目的意識を持つことが大切です。
次のステップとして、その目的を果たすために留学をプランニングします。予算や期間の他に留学先の国や都市、学校選びが中心となります。国や都市、学校選びは予算・期間と密接にかかわりがあるので、前述の留学目的で優先順位をつけておくことでスムーズにプランニングができます。

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ワーキングホリデーを有効に利用して留学しよう!

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ワーキングホリデー制度とは

ワーキングホリデー制度は、2カ国の政府間の協定に基づき実施されています。この制度は、両国の18歳から30歳の青少年が相互に相手の国に最長1年間滞在し、異なった文化の中で休暇を楽しみながら、滞在費や旅行資金を補うために現地で付随的に就労することを認めるという特別な制度で、そもそもは英連邦構成国の国家間で始まったものです。
両国の青年を長期にわたって相互に受け入れることによって広い国際的視野をもった青少年を育成し、ひいては両国間の相互理解、友好関係を促進することを目的として本制度は実施されています。
日本のワーキングホリデー制度は、1980年1月、当時の故大平総理大臣がオーストラリア訪問の際、フレーザー首相との間で、日本とオーストラリアの相互理解促進の一環としてこの制度を設けることについて意見が一致し、両国との間に発足したことから始まっています。オーストラリアとの間での制度開始以降、現在まで次の11カ国との間の2国間で協定が締結されています。

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